Synergy 2010カンファレンス －Citrix／Xenアップデート－

恒例のCtirix Systems年次カンファレンスSynergy 2010がサンフランシスコのモスコーンセンター西館(Moscone West)で開催(5/12-14)された。CitrixがMetaFrameでシンクライアント市場を切り開き、Microsoftと協調しながら成長したことは周知の事実だ。同社がXenSourceを買収したのは2007年8月のこと。Windowsのリソース管理をベースとした同社のSBC(Server Based Computing)技術はかなり普及したが、仮想化技術の台頭で市場が脅かされ始めたからだ。MetaFrameはその後機能アップし、Presentation Serverとなって市場に君臨し、Xen買収に伴う名称統一でCitrix XenAppとなった。並行してXenSourceにとって主力だったサーバー仮想化はXenServerとなり、その派生として登場したのがデスクトップ仮想化のXenDesktopである。これによってCitrixの本業であるシンクライアントのSBCは、仮想化技術のVDI(Virtual Desktop Infrastructure)へと変わり、同社は従来からのXenAppを新しいXenDesktopに移行する戦略に大きく舵を切った。宿敵VMwareがサーバー仮想化を重点に売上げを伸ばしてきたのに対し、Citrixがデスクトップ仮想化でビジネスを伸ばしているのはこういう理由からである。

－デスクトップの仮想化に本腰、XenDesktop－
XenDesktopでは、XenServerで作られた仮想マシンにクライアントで必要なOSやアプリケーションなどのソフトウェアを載せて、ネットワークを介したPCやシンクライアント端末からアクセスする。この際、ネットワーク上ではSBCで実績のある高速圧縮技術ICA (Integrated Communication Architecture)を採用、アクセス端末もそのまま利用が可能となって、新しい環境に生まれ変わった。最新版XenDesktop 4ではこれまで普及の進んだXenAppも統合され、デスクトップ仮想化で想定される全ての形態がサポートされている。①MetaFrameベースのホスト共用型の“Hosted Shared Desktops”、②仮想マシンを用いたVDIの“Hosted VM-based Desktops”、この仮想マシンではXenだけでなくVMwareやHyper-Vでも構わない。さらに③ブレードPCを利用する“Hosted Blade PC Desktops”、そして④ストリーミング技術を用てアプリケーションを配信する“Virtual Apps to Installed Desktops”、⑤OSごとネットワークからブート配信する“Local Steamed Desktops”などだ。これら多岐にわたる情報配信にはFlexCastが開発された。まさにデスクトップ仮想化の集大成であり、こうなればXenAppからXenDesktopへの移行が加速されるのは想像に難くない。

－新たなデスクトップ仮想化の展開、XenClient－
そして今回のカンファレンスで登場したのがXenClientである。
正確には前回のSynergy 2009でXenClientの概要が発表され、今回は製品版レビュー用(Release Candidate)のリリースと詳細説明だ。この機能は、XenDesktopに6番目の機能、⑥“Local VM-based Desktop”として統合され、製品版は3Qが出荷予定となっている。さてXenClientだが、出先から仮想デスクトップを利用するモバイルワーカー向けだ。これを使えばインターネット接続が出来ないオフライン状態でも利用が可能となる。技術的にはまずラップトップなどのベアメタルにXenハイパーバイザーのXenClientをインストールする。つまりホストOSはなく、Linxベースのハイパーバイザーが乗り、その上にWindowsなどの仮想マシンが作られる。仮想マシンはビジネス用(Business VM)と個人用(Personal VM)に区分され、画面上からは区分アイコンでどちらかを選ぶことが出来る。各々の仮想マシン上では、個人用は基本的に何でもできる自由使用とし、ビジネス用はXenDesktop利用となる。XenDesktopは、通常センター接続だが、XenClientによって、オフライン状態でも処理継続が出来る。XenClientと共に提供される“Receiver”と“Synchronizer”によってとオフラインとオンラインが同期化されるからだ。尚、絶対条件ではないが、同社は処理効率から、適用PCにはIntel vPro(実際にはその中のVT-xとVT-dを利用)チップ採用製品を勧めている。

－サーバ仮想化を担うXenServer 5.6とEssentials for Hyper-V－
サーバ仮想化についてはXenServer 5.6が発表された。XenServerは昨年オープンソース化が決まり、今年始めXenServer 5.5(詳細記事)としてリリースされた。今回の5.6版はそのマイナーリリースである。Xen 3.3ベースの5.5版の大きな特徴は2つ。
まずバックアップや仮想ディスクフォーマットの機能強化、これによってシステム管理機能が大幅に向上した。その成果がXenCenterやEssentialsだ。さらに処理効率面では、第1世代のCPU仮想化支援機構(Intel VT、AMD-V)から進展し、第2世代(Intel EPT、AMD RVI)に対応してきた。その上で今回の5.6では、処理能力面で①Dynamic Memory Control、②Automated Workload Balancingが強化され、運用管理面では③Enhanced VM Snapshots、④StorageLink Site Recovery等が追加された。

今回のリリースで印象的だったのは、新設定されたXenServer製品の4つの区分だ。
まず無償のFee Editionは現在のもの比べ、ホスト機のメモリ、CPU、ネットワーク、サポートOSなどが拡張されている。続く有償のAdvanced Editionは初期導入の企業ユーザ向け、そして企業向け主力のEnterprise Edition、最上位にPlatinum Editionという構成となった。

ここでもうひとつ5.6版リリースに伴う大事なことがある。
XenCenterの取り扱いだ。XenServer 5.5まではシステム管理を司るXenCenter 5.5が別物になって、2つのインストールが必要だったが、5.6版ではXenCenterはXenServerに統合された。これに伴い、総合パッケージのEssentials for XenServerはなくなり、Microsoft向けのEssentials for Hyper-Vだけが残った。ただ、この製品のポジショニングは難しい。いずれは消えるかもしれないからだ。

Xenは結果的に言うと、上手く行っている。
当初、オープンソースが苦手で、シンクライアントだけのCitrix買収は懸念された。
しかし現状を見る限り、CitrixはXenServerをバックエンドとしたXenDesktopを全面に押し出してVMwareと戦っているし、Xen.org自身もXen Cloud Platformや次期4.0版開発などを順調にこなしている。このカンファレンスでもRackspace CEOのLew Moorman氏が同社のパブリッククラウドを今後XenServerに移行すると発表した。AmazonもGoGridもXen採用組だ。大手クラウドプロバイダーはどうやらXenに満足しているようである。

Top 10 Cloud Players－その4 －ハイブリッドクラウドとWindowsで攻めるGoGrid－

「クラウド十傑(Top 10 Cloud Players)」の4回目。
前回はMicrosoftの挑戦を述べた。今年2月からWindows Azure(PaaS)は正式リリースとなり、一方で同社はIaaSの提供準備に入っている。今回はそのMicrosoftよりも2年、Amazonより1年早くWindowsベースのIaaSを提供し、独自の使い易さを追求するGoGridについて取りあげる。

GoGridの親会社はServerPathは1994年、ISPのInReachとして設立。
その後、2001年にホスティングを主業とする現社名となり、2008年4月、クラウド部門としてGoGridをスタートさせた。同社のIaaSクラウドは使い易さと、ホスティングでの豊富な経験を活かした利用形態“Hybrid Cloud”が人気を集めている。

1.　実用的なハイブリッドクラウド
ハイブリッドクラウドとは、クラウドとホスティングを組み合わせたもので、親会社から学んだものだ。一般にクラウドはWebアプリケーションを得意とするが、仕事によってはコンプライアンスやセキュリティ、さらにはパフォーマンスなどからユーザは専用のハードウェアを要求する。ハイブリッドクラウドでは、この要求に対する専用ホスティング(Dedicated Server)機を用意し、そしてクラウドアプリと組み合わせて利用する。下図の例ではバックエンドの大事なデータベースをDedicated Server(専用サーバー)に置いて、フロントエンドのアプリはGoGrid Cloud Server(仮想マシン)で処理をする。このクラウドフロントは必要があればいつでも追加投入が可能で、これによって拡張性が保持される。ホスティングでより安全に、そしてクラウドで拡張性を持つハイブリッドの人気の秘密はここにある。

実際のところGoGridは親会社ServerPathのデータセンタファシリティを利用している。このためホスティングのDedicated ServerとクラウドのCloud Serverは高速VLANで接続され、容易にコミュニケーションが可能だ。さらにネットワークやロードバランサーなど多くの機能もホスティングとクラウドが共用している。これらを使えば、クラウド上でWebアプリやデータベースを開発し、その結果をDedicated Serverでホスティングすることは簡単だ。

2.　Windowsを徹底サポート
2008年、スタート時のGoGridのウリはWindowsのサポートだった。
AmazonもまだWindowsを手掛けてなく、Linux系ディストリビューションのみをサポートしていた時期である。親会社がホスティングから学んだことは、この分野は中小企業や部門内の仕事が中心だということだ。クラウドになれば、さらにこの傾向は顕著になる。
となればWindowsのサポートは欠かせない。そして仮想マシン上ではOSだけでなく、関連ソフトウェアのプロビジョニングを簡素化しなければいけない。Amazonの場合は
コマンドラインだ。だからこそ、それを補完するRightScaleが人気を博した。GoGridでは、ソフトウェアをアイコン化したドラッグ&ドロップやメニューから実行する。簡単に言えばRightScaleが内臓されていると思えば良い。Windows Serverのサポートは、2008年3月に2003版、同9月に2008版が開始され、SQL ServerやIISもサポートされている。Linux系ではCentOS、Red Hat、3QにはUbuntuがリリースされる予定だ。一方、IaaSクラウドで先行していたAmazonは、Windows Sever 2003版を2008年10月から、2009年12月にやっと2008版のサポートを開始、GoGridに比べ約1年遅れだった。

同社はWindows Azureについても積極的だ。
昨年11月のMicrosoft PDC 2009で発表した“Windows Azure Application Lifecycle Management(ALM)”は Blue Star Infotechとの協業の成果である。GoGridクラウド上でデベロッパーにAzureアプリを開発して貰い、Azureで実行させる。つまり、他アプリの関係など何らかの事情で実行はAzureで行うが、開発は廉価なGoGrid Cloud Serverでして貰おうという提案である。



3.　ユーザに嬉しいプライス
GoGridのもうひとつの特徴は割安感のある利用料だ。
まずクラウドだが、ユーザが選択できるCloud Serverは、基本的にコア（1コアはIntel Nehalem 2.0 GHz相当）数とRAM(Random Access Memory)の容量(GB)が同じ値(0.5Core+0.5GB, 1Core+1GB, 2 Core+2GB, 4Core+4GB, 8Core+8GB)となっている。そして使用料は、サーバRAM時間(Server RAM Hour)がベースとなる。サーバRAM時間とは、クラウドとして展開しているサーバ上のRAMの総量に使用時間を掛けたもので、コア数には直接関係せず、1 Server RAM Hourは19￠となる。この使用量払いとは別に月額前払いもあり、2500 RAM Hourで$199(時間当たり8￠)、14,500 RAM Hourで$999(同7￠)、67,000 RAM Hourで$3,999(同6￠)、200,000 RAM Hourでは$9,999となって時間換算は5￠と相当割安だ。Amazonなどとそのままの比較は出来ないがGoGridの方がかなり割安であることは確かだ。さらにストレージは月10GBまで無償で追加は月15￠/GB、インターネットのデータ転送幅はインは無償、アウトは29￠/GB、ロードバランサーも無償で利用が出来る。

Top 10 Cloud Players－その3 －Microsoftの賭け、オンプレミスの切り崩し－

「クラウド十傑(Top 10 Cloud Players)」の3回目。
前回はクラウドをビジネスとしてどう成功させるかに傾注するAmazon、これに対して、アプリケーションのWeb化に邁進するGoogleの挑戦を述べた。今回はMicrosoftだ。同社は既存路線からクラウドビジネスで大きく転進するチャレンジャーでもある。

Windows Azureの正式リリースは大手ITベンダーに対する攻撃開始だ。
同社にとってクラウドは2つの意味がある。ひとつはライセンスからサブスクリプションへと変遷するビジネスモデル対応、これが表の意味である。もうひとつの裏の意味は、これを逆手にとって、ITベンダーの牙城、オンプレミス領域の切り崩だ。これまでMicrosoftは大手ITベンダーと協調しながらソフトウェアを販売・成長してきた。しかしクラウドの登場でハードウェアはユーザの視界から見えなくなった。ユーザはハード/ソフトの購入からサービス購入へとシフトし始め、これに伴いハードの売り手もソフトの売り手も新たな対応が必要となった。

同社の意気込みは賭けに近いものを感じる。
対する大手ベンダーの動きは鈍い。まず最大手のIBMは、一昔前になろうとする2003年、“On-Demand Service”を発表。笛や太鼓で盛んに宣伝し、世界中のデータセンター装備をこの“Utility Services”に改めた。呼応して一部のベンダーもオンデマンドに追従したが、ビジネスとしては成功しなかった。そして今度のクラウドコンピューティング騒ぎである。苦い経験を持つIBMはクラウドをSmart Businessとして手掛けているが積極的とは言い難い。SunのOpen Cloud Platform（記事1、記事2）はオープンソースとして期待の星であったが、Oracleによる買収で部門責任者のDavid Douglas氏（SVP）と同CTOのLew Tucker氏は退社、腰砕けの状況となりつつある。もともとLarry Ellison氏はクラウドには批判的な発言を繰り返してきたから、これは想定された出来事ではあった。本音を言えば現状を維持したいITベンダー達、対して攻撃的なMicrosoft、これが新たな構図である。

１．クラウドとオンプレミス連携の鍵、AppFbric
Windows Azure Platformの構成は、①基盤となるWindows Azure、②オンプレミスとクラウドを連携させるAzure Platform AppFabric、③SQLServerに替わってデータベース機能を司るSQL Azureの3つからなる。しかしAzureの心臓部がAppFabricであることは間違いない。この機能には基本戦略が投影されている。「クラウドによるITベンダー領域の切り崩し」という命題は、協調関係にあるITベンダーを怒らせることなく、またユーザに不安を持たせない方法で進めなければいけない。このためには「企業内ITシステムをこれまでのオンプレミスからクラウドへと徐々に移行させること」、これ以外に方法がない。ITベンダーには表の理由を見せながら、彼らの提供するクラウドと同じ道を歩む。そしてユーザにはオーバーフローや新規ビジネス対応でクラウド移行を段階的に提案する。その中核がAppFabricだ。こうしてITベンダーに向かっていたハードウェア投資の一部がMicrosoftの収入となる。作戦が功を奏すれば、近未来のライセンスビジネス後退を埋め合わせ、さらなる収益源となる筈だ。一般にITベンダーの提供するクラウドは、オンプレミスのアプリケーション移行となるため、ハードウェア売上げが減って、その分がクラウドに回る循環型だ。大きな収入を得るためには特別な努力がいる。このあたりが米国の大手ベンダーが躊躇している理由である。 (PDC2009 AppFabricなどAzureアップデート記事)



AppFabricの登場には紆余曲折があった。
当初は.NET Servicesと呼ばれて幅広い機能を目指したが、昨年11月のPDC 2009 (Professional Developer Conference)で正式に現在の呼称となり、機能も絞り込まれた。こうして登場したAppFabricはオンプレミスとクラウド、さらにクラウド間のアプリケーションを連携させる。構成要素はAccess ControlとService Busの2つ。AppFbricとは英語のFabricが織物を意味するように、多様なコンポーネントを有機的に結び付けるクラウド用アプリケーションサーバーだと思えば良い。ここでService BusとはオンプレミスやクラウドのAP間を繋ぐESB （Enterprise Service Bus）であり、Access Controlはそのための認証だ。一般にオンプレミスはファイヤウォールで保護されているのでクラウドとの連携にはポートを開けるか、VPNなどを利用する。次にAccess Control ServiceはクラウドAPへのアクセス認証となるもので、Active Directoryなど標準的なIDシステムが統合される。サプライチェーンなどでは、これによって、本社、サプライヤー、小売店など役割に応じたクラウドAPのアクセス設定が可能となる。

2.　SQL ServerからSQL Azureへの移行
Windows AzureはPaaS(Platform as a Service)だ。そのプラットフォームの核は専用アプリケーションサーバーのAppFabricだと説明した。もうひとつ大事な要素がある。こちらもオンプレミス切り崩し戦略に沿って登場したクラウドストレージ“SQL Azure”だ。初の本格的なDaaS(Database as a Service)の登場である。この2つがWindows Azureの構成要素でもあり、切り崩しの両輪となる。SQL Azureも初期の名称はSQL Services、そしてPDC 2009で現在の名称になった。機能的にはSQL Server 2008がクラウド化されたものだ。Amazon(やGoogleの)クラウドには簡易データベースがあるが、本格的に構築するには、EC2にMySQLやOracleを載せ、S3にデータベースを作る。このため有償ソフトウェアにはライセンスが必要だ。しかし本格的なクラウドデータベースとして登場したSQL Azureではライセンスは要らず、利用量に応じた費用さえ払えば良い。



勿論、このデータベースはクラウドAPだけでなくオンプレミスAPからもアクセスが可能だ。ユーザから見ればこのデータベースはクラウドサービスだから、ソフトウェアのインストールもセットアップ、パッチも要らず、運用の煩わしさもない。またHA(High Availability)やDR(Disaster Recovery)、さらにFT(Fault Tolerant )として利用したい場合にも、特別なハードソフトの必要はない。ここがSQL AzureがDaaSと呼ばれる所以だ。

実際の利用に向けて、MicrosoftのオープンソースサイトCodeplexから移行ツールSQL Azure Migration Wizardが提供されている。このツールを使えばオンプレミスのSQL ServerからSQL Azure、その逆、SQL Azure間の移行が出来る。同社によれば最も考え易いシナリオは、ミッションクリティカルなデータベースはオンプレミスに置いたまま、コピーをクラウドにあげる。そのSQL Azureデータベースを社外でモバイルなどを使って活動する営業マンに使ってもらう。つまり、ファイル更新はオンプロミスで実行し、同期を取りながら、参照専用データベースをクラウドに置くという方法である。

3.　開発環境整備も進む
Windows Azureの開発環境整備も進んでいる。
クラウド開発のIDEは基本的にオンプレミスと同じVisual Studio 2010だ。さらにAzure関連として幾つかのSDKやツールが提供されている。まずVisual Studioでは今年2月Windows Azure Tools for Visual Studioが出た。.NETでのアプリはこれまで“Web Application”と呼ばれてきたが、Azureでは“Cloud Service”という。このVisual Studio向けツールは2008/2010版を拡張してCloud Serviceを開発できるようにしたものだ。このツールではAzure Drive (PDC2009記事参照)機能も加わった。周知のようにVisual Studioには無償版のVisual Studio Expressも提供されているのでトライアルには便利だ。次にAppFabricにもAppFabric SDKが出荷、さらにAzure全体の理解を促進するWindows Azure Platform Training Kit、ストレージアカウント管理のWindows Azure Management Toolも提供されている。現段階では、これらはややバラバラに提供されているが、いずれかなりの部分はVisual Studioに統合される予定だと聞く。